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Ｈの挨拶を聞いていたある人は、次第に、Ｓへの送別の言葉が、Ｈ自身にだと経営戦略の失敗は組織の命運を左右しかねず、その責任は免れない。
一流の経済学者ならば、「総合判断」という名に逃げ込んで、国民に頬被りを決め込んできたこれまでの政府・Ｎ銀の経済金融政策のどこまでが「バツが悪い」ことで、どこからが「苦渋の選択」だったかを政治経済学的に解析してもらいたいものだ。
実は、Ｈ辞任騒動は、九八年四月の新Ｎ銀法施行後、一カ月立って早くも流れたと言われるくらい、頻繁に語られてきた。
この最初の時は、それまでＮ銀総裁のポストをＮ銀と交互にシェアしてきた大蔵省筋が、「Ｈは緊急リリーフ。
接待疑惑事件が一段落して役割は終えた。
ＨはＮ銀出身だから、次の総裁は大蔵ＯＢから出す番」と、水面下で交代を働きかけたという。
大蔵官僚の鉄面皮ぶりがうかがえる。
そうした筋悪論とは異なり、二○○一年三月の時はＨ自身が辞意を申し出ている。
それも、すでに見たように、政治が突き付けたゼロ金利解除での責任論を一応、政策的には回避しながら、未曽有の量的緩和策への転換を主導することで、自主的なけじめをつける道筋を踏んだと思われる。
Ｈは辞任報道があった時は機上の人だった。
ワシントンでのＧ７会議への出席のためだ。
ダレス空港に降りたところを報道陣につかまった。
Ｈは「なぜあんな報道になるのか」と首を傾げ、会議後の会見でも「そのような事実はございません。
健康の許す限り、任期を務めたいという気持ちに変わりはありません」と全面否定している。
実際に、辞任騒動は空騒ぎに終わった。
その背景では、自民党総裁選挙が密接に絡んでいたとされる。
向けられているのではとの錯覚に陥ったと打ち明けた。
送別会終了後も、参加者の間で総裁の送別の辞の真意が話題を集めた。
こうした伏線から浮上した総裁辞任劇には、量的緩和策への転換に踏み切ったＨのけじめの気持ちが根っこにあった。
ただ、政治力学の微妙な変化が、ドラマを再び思わぬ方向に展開させていった。
森の首相辞任を受けた同党総裁選挙では当初、橋本龍太郎元首相の再選が最有力だった。
第一章でみたように、橋本はＨの総裁就任時に首相の座にあり、Ｈを選んだ立場だ。
その際、Ｈがかって自民党下野につながった細川政権誕生に熱烈なエールを送った過去に疑念を示す向きがあったとも指摘した。
橋本自身、そうした疑念を抱いた一人であったと思われる。
しかし、緊急事態で、他に適任者がいない中で、疑念を持ちつつＨ総裁を受け入れた。
橋本以外にも同派内には、新Ｎ銀法下でのＮ銀の政策運営を苦々しく思う向きも少なくなかった。
同派の重鎮で当時の党幹事長の野中広務も折りに触れてＮ銀批判を展開した一人だった。
Ｈは橋本政権と対立し、政治的圧力がＮ銀にこれ以上及ぶのを避けるため、自らの政策転換を花道に、身を引くことにしたとの解説が付いた。
ところが、自民党総裁選の結果は、事前の予想に反して、橋本ではなく、改革連呼のＫ純一郎が選ばれた。
ＨとＫは、Ｈの経済同友会代表幹事時代に郵貯改革などで勉強会を開いたりした仲でもあった。
党総裁選では四月一十三日の都道府県代表票でＫが圧倒的に勝ち、一十四日の国会議員投票で勝利を確定的にした。
二十六日には第八十七代首相に選出された。
Ｈ辞任の特ダネが流れたのは、翌日夕刊。
Ｈ辞任の可能性が事実上消えた後に、新聞にリークされたことになる。
結果的に、政治的にも速水は信認されたことになった。
Ｈ辞任騒動は、この後、一年ほどたった二○○二年春にも起きた。
同年二月は銀行への公的資本再注入と追加量的緩和を巡って、Ｎ銀と政府が激しく綱引きを繰り返した時だった。
この時も、Ｈが首相のＫに辞表を提出したとの情報が流れた。
しかし、Ｋが、Ｈの推薦する後任候補のＦに色よい返事を示さなかったことから、Ｈのほうも辞意を撤回したとされる。
当初、緊急リリーフ役と思わ量的緩和策への転換はもう一つ波紋を起こした。
すでに見たＮ銀法再改正の議論だった。
Ｎ銀は、ゼロ金利解除の半年後の一○○一年一月に一度利下げ後、翌三月に量的緩和策への転換という政策変更をとった。
このため政府・自民党内では解除の時に、政府が議決延期請求権を発動して「待った」をかけたのに、Ｎ銀がそれを否決したことで政策の混乱が引き起こされたとの批判が高まっていた。
その急先鋒が自民党議員の山本幸三、渡辺喜美らだった。
両議員らは、まず政府が意を決して出した延期請求権があっさりその場で否決されたことを重視した。
少なくもドイツ連邦銀行の旧規定のように、延期請求権が出ると次回政策委会合まで一度延期ができるように改め（十九条）、その間に政府の経済政策との調整を図るよう改めるよう求めた。
そのほか、政策委でも再三、議論となってきたインフレ目標導入を政策委の議決事項に加えること（十五条）、政府の経済政策と金融政策の整合性の明記（四条）、総裁、副総裁の選任は政策委の互選とすること（二十三条）などの論点を提示した。
Ｎ銀法自体、金融政策のあり方を練りに練り上げた結果にまとめ上げたというよりも、当時、世論を揺るがした住宅金融専門会社（住専）処理を巡る責任問題の矛先をかわす大蔵省の狙いや、政治の側の官僚攻撃の延長のような事情も絡み合った末の改正だった。
このため、例えば物価の安定をうたいながら、為替政策とリンクする通貨価値の安定は物価に影響すれていた（恐らくは本人もそう思っていたのではないか）Ｈは、こうした再三の辞任騒動を経ながらも、最終的に五年の任期を全うしたわけだ。
るにもかかわらず、大蔵省の権限のままとしていた。
また自民党議員たちが指摘する経済政策と金融政策の整合性の部分も、「整合的になるよう」「十分な意思疎通を図らなければならない（四条）」と努力目標的な表現で、あいまいさを残しているのも事実だ。
ただ、ゼロ金利解除の責任論と法改正が直にリンクすることには危倶を抱く向きも少なくなかった。
政府からの独立性は法律で担保したものの、政治圧力は以前にも増してＮ銀にかかっていた。
量的緩和策の採用で、金融政策は非伝統的政策手段に踏み込んだ。
だがデフレは止まらない。
Ｎ銀は依然、未踏の領域を漂っていた。
四月一日、Ｓの後任にＧ大教授のS美矢子が就任した。
Sは第一章でもみたように、Ｎ銀法改正案を審議したＣ研究会のメンバーだった。
「女性枠」ということでは、ＳからSへのバトンタッチは順当でもあった。
SはＹ県宇部市生まれ。
小学校のころは「将来は外交官」を夢見ていたが、Ｔ大時代に方向転換。
いったん就職を決め、旧N長期信用銀行に内定した。
しかし、社会人の下準備のつもりで経済の本を手にしたところ、よく理解できない。
はたと思い至り、再び方向転換。
大学院で経済を学ぶことにした。
大学院では国際経済を専攻、そのまま卒業後は専修大、Ｇ大で教鞭をとり、一貫してアカデミズムの道を歩んできた。
Ｔ大教養学部時代の一年先輩に二○○三年一月に副総裁に就任したＩ一政、大学院の後輩に、審議委員としては先輩のＵ和男が在籍していたという関係にある。
ただ、前章でみたように、Ｎ銀は当初、Ｓ再任を想定していた。
それをゼロ金利解除後の混乱の中で、政治・政府サイドにひっくり返された経緯だった。
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